休職歴は履歴書に書くべき？正しい書き方と転職で不利にならない伝え方を解説

2026年2月14日2026年3月16日

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休職歴がある場合、履歴書にどう書けばよいのか悩む方は多いでしょう。

記事では、休職歴を履歴書に書くべきかの判断基準から、理由別の正しい書き方・例文、転職先にバレるリスク、面接での伝え方まで網羅的に解説します。

休職歴を履歴書に書く義務はある？基本ルールを解説

転職活動を始めるにあたり、「休職していたことを履歴書に書かなければならないのか」と悩む方は少なくありません。特に病気やメンタルヘルスの不調で休職した経験がある方にとっては、選考への影響が気になるところでしょう。

結論からいうと、休職歴を履歴書に記載する法的な義務はありません。　履歴書はあくまで「入社」と「退社」の事実を記載する書類であり、在籍期間中に休職していたかどうかを書く欄も設けられていないのが一般的です。

ただし、義務がないからといって、すべてのケースで書かなくてよいわけではありません。休職の期間や理由、現在の健康状態によっては、あえて記載しておいたほうが入社後のトラブルを防げる場合もあります。

ここでは、休職歴を書かないことが経歴詐称にあたるのかどうか、そして記載すべきかを判断するための具体的な基準について解説します。

履歴書に休職を書かなくても経歴詐称にはならない

「休職していたことを書かないと、経歴詐称になるのでは？」と不安に感じる方もいるかもしれません。しかし、休職歴を履歴書に書かなかったとしても、原則として経歴詐称には該当しません。

経歴詐称とは、在籍していない企業名を記載したり、勤務していた期間を偽ったりする行為を指します。休職中であっても会社には在籍し続けているため、入社日と退社日を正しく記載していれば、その間の休職について触れなくても虚偽の申告にはあたらないのです。

実際に、厚生労働省の「公正な採用選考の基本」でも、採用選考時における病歴などの個人情報の取得には慎重であるべきとされています。履歴書や職務経歴書に休職を記載する内容を明確に規定する法律も存在しません。

ただし、注意したいのは面接で直接「休職歴はありますか？」と聞かれた場合です。この質問に対して「ありません」と答えてしまうと、虚偽の申告となり、後に発覚した際に信頼を大きく損なうことになります。最悪の場合、内定取り消しや懲戒処分につながる可能性もゼロではありません。

つまり、履歴書に書かないこと自体は問題ありませんが、聞かれた際には正直に答えることが大切です。「自分から積極的に書く必要はないが、嘘はつかない」というスタンスが基本と考えておきましょう。

休職を書くべきかの判断基準

休職歴の記載が義務でないとはいえ、状況によっては履歴書に書いておいたほうがよいケースもあります。書くべきか迷ったときは、以下の3つの基準をもとに判断してみてください。

3ヶ月以上の長期休職がある場合

休職期間が3ヶ月以上に及ぶ場合は、履歴書に記載しておくことを検討しましょう。

理由は、転職後に提出する源泉徴収票や住民税の納税額から、休職の事実が発覚する可能性が高くなるためです。源泉徴収票には1年間の給与総額が記載されており、長期間の休職で給与が支給されていなかった場合、金額が不自然に少なくなります。転職先の人事・経理担当者がその差額に気づき、「この期間は何かあったのでは」と疑問を持つことも十分にありえます。

後から発覚して「隠していた」と思われるよりも、あらかじめ自分から伝えておくほうが誠実な印象を与えられます。履歴書に簡潔に記載したうえで、面接の場で補足説明をするのがおすすめです。

現在も通院・療養中の場合

休職の原因となった病気やケガが完治しておらず、現在も通院や療養を続けている場合は、履歴書に休職歴を書いておくべきです。

入社後に定期的な通院が必要であったり、業務内容に一定の配慮が求められたりする場合、事前に伝えておかなければ企業側が適切なサポートを提供できません。結果として、無理をして体調を悪化させてしまったり、早期離職につながったりするリスクが生じます。

たとえば、重い荷物を持つ作業が難しい場合や、精神的な負荷が大きい業務を避けたい場合など、企業側に配慮してほしい点がある方は、履歴書の段階で伝えておくことで、入社後のミスマッチを防ぐことができます。自分自身が安心して働ける環境を整えるためにも、正直な申告が結果的にプラスに働くでしょう。

休職期間満了で退職した場合

休職期間が会社の規定する上限に達し、そのまま退職となったケースでは、履歴書への記載がほぼ必須といえます。

このケースでは退職理由が「休職期間満了による退職」や「自然退職」となるため、履歴書の職歴欄に記載する退職理由と休職の事実が切り離せなくなります。休職に触れずに退職理由だけを書くと説明に矛盾が生じやすく、面接時に詳しく聞かれた際にうまく答えられない可能性もあるでしょう。

また、職務経歴書に記載する実務経験の期間と、履歴書上の在籍期間に大きなズレが生じるため、面接官に不自然な印象を与えかねません。

このような場合は、「〇〇年〇月　休職期間満了により退職」と事実を簡潔に記載し、現在は問題なく就業可能である旨を添えておくのが適切な対応です。隠そうとするよりも、誠実に伝えたうえで前向きな姿勢を示すほうが、採用担当者からの信頼を得やすくなります。

【理由別】休職歴の履歴書への正しい書き方と例文

休職歴を履歴書に書くと決めたら、次に気になるのは「どのように書けばよいのか」という点でしょう。書き方を間違えると、採用担当者にマイナスな印象を与えてしまったり、一般常識がない応募者だと思われてしまったりする可能性があります。

履歴書に休職歴を記載する際の基本は、職歴欄の該当する時期に一行で簡潔に書くことです。休職の理由、期間、そして現在の状態をコンパクトにまとめることで、採用担当者が必要な情報をひと目で把握できるようになります。

ここからは、休職理由ごとの具体的な書き方と例文を紹介していきます。自分の状況に近いものを参考にしてみてください。

病気・ケガによる休職の書き方

病気やケガが原因で休職した場合は、具体的な病名まで書く必要はありません。「病気療養のため」「治療のため」といった表現で休職理由を簡潔に示し、現在は回復していて業務に問題がないことを伝えるのがポイントです。

【例文①：病気で休職し、復職後に転職する場合】

令和〇年〇月　病気療養のため休職令和〇年〇月　復職（現在は完治し、業務に支障はありません）

【例文②：ケガで休職し、退職後に転職する場合】

令和〇年〇月　負傷による治療のため休職令和〇年〇月　復職令和〇年〇月　一身上の都合により退職（現在は完治し、業務に支障はありません）

ここで注意したいのは、「がん」「脳梗塞」など重篤な印象を与えやすい病名をあえて記載しないことです。採用担当者に必要以上の不安を抱かせてしまう恐れがあります。詳しい病状について聞かれた場合は、面接の場で口頭で説明すれば十分です。

メンタルヘルス不調による休職の書き方

うつ病や適応障害などメンタルヘルスの不調で休職した場合は、特にデリケートな対応が求められます。精神疾患に対して偏見を持つ採用担当者がいないとは言い切れないため、履歴書の書き方には慎重になるべきでしょう。

メンタルヘルスを理由とした休職の場合、具体的な病名は記載せず、「体調不良のため」「健康上の理由により」といった広い表現を使うのが一般的です。

【例文①：メンタル不調で休職し、復職後に転職する場合】

令和〇年〇月　体調不良のため休職令和〇年〇月　復職（現在は回復し、業務に支障はありません）

【例文②：メンタル不調で休職期間中に退職した場合】

令和〇年〇月　健康上の理由により休職令和〇年〇月　一身上の都合により退職（現在は回復し、就業可能な状態です）

「うつ病」「適応障害」「パニック障害」などの診断名を履歴書に書く必要はありません。これらの情報はプライバシーに関わるものであり、採用選考の段階で開示が義務づけられているものでもないためです。

ただし、入社後に通院のための時間調整が必要な場合や、特定の業務への配慮を求めたい場合は、面接時または内定後に口頭で伝えることを検討しましょう。

家庭の事情（介護・育児）による休職の書き方

家族の介護や育児を理由とした休職は、病気やメンタルヘルスに比べると採用担当者からネガティブに捉えられにくい傾向があります。とはいえ、「入社後も同じ理由で休むことがないか」という点は気にされやすいため、現在は状況が落ち着いていることを明記しておくことが重要です。

【例文①：介護のために休職した場合】

令和〇年〇月　家族の介護のため休職令和〇年〇月　復職（現在は介護体制が整い、業務に支障はありません）

【例文②：育児のために休職した場合】

令和〇年〇月　育児に専念するため休職令和〇年〇月　復職（現在は保育環境が整い、フルタイム勤務が可能です）

【例文③：介護を理由に休職し、そのまま退職した場合】

令和〇年〇月　家族の介護のため休職令和〇年〇月　家庭の事情により退職（現在は状況が落ち着いており、仕事に専念できる環境です）

介護や育児の場合は、「なぜ今は問題なく働けるのか」を具体的に示すことがポイントです。「介護施設を利用することになった」「保育園への入園が決まった」など、状況が解消された根拠を一言添えておくと、採用担当者の懸念を払拭しやすくなります。

書く際に押さえるべき3つのポイント

休職理由にかかわらず、履歴書に休職歴を記載する際には共通して意識すべきポイントがあります。以下の3点を押さえておくことで、採用担当者に好印象を与える履歴書に仕上げることができます。

休職理由を簡潔に明記する

休職歴を書く際にもっとも大切なのは、休職の理由を簡潔かつ明確に記載することです。

理由があいまいなままだと、採用担当者は「何か隠しているのではないか」「入社後にも同じことが起きるのでは」と不安を感じてしまいます。一方で、長々と事情を説明しすぎるのも逆効果です。履歴書の職歴欄はスペースが限られているため、「病気療養のため」「家族の介護のため」「体調不良のため」など、一言で理由が伝わる表現を心がけましょう。

詳しい背景や経緯については、面接の場で聞かれた際に補足すれば問題ありません。履歴書ではあくまで「事実を簡潔に伝える」ことに徹するのが基本です。

現在は業務に支障がない旨を添える

休職歴を記載するうえで、もう一つ欠かせないのが「現在は問題なく働ける」という情報を添えることです。

採用担当者が休職歴を見て真っ先に気にするのは、「この人は入社してもちゃんと働けるのか」という点にほかなりません。休職した事実だけが書かれていて、現在の状態に触れられていなければ、不安材料だけが残ってしまいます。

「現在は完治し、業務に支障はありません」「回復し、就業可能な状態です」「フルタイム勤務が可能です」など、明確に就労可能であることを伝える一文を加えましょう。この一文があるかないかで、採用担当者が受ける印象は大きく変わります。

休職期間を正確に記載する

休職の開始時期と復職（または退職）の時期は、正確に記載することが鉄則です。

期間をあいまいにしたり、実際よりも短く見せようとしたりすると、入社後に源泉徴収票や住民税の金額から事実とのズレが発覚する可能性があります。意図的でなかったとしても、「この人は情報を正しく申告しない」と受け取られてしまえば、入社後の信頼関係に大きな影響を及ぼしかねません。

また、職務経歴書に記載する実務経験の期間と、履歴書上の在籍期間に整合性が取れなくなると、面接時に不自然さを指摘される原因にもなります。

休職期間は隠すものではなく、正確に伝えたうえで「今は問題なく働ける」と示すことが大切です。誠実な記載こそが、採用担当者からの信頼を得る第一歩となります。

休職歴は転職先にバレる？発覚する3つのケース

休職歴を履歴書に書かないと決めた場合、多くの方が気になるのは「転職先にバレることはないのか」という点でしょう。前述のとおり、履歴書に休職を書かないこと自体は経歴詐称にはあたりません。しかし、書かなかったからといって、休職の事実が完全に隠し通せるとは限らないのが現実です。

特に3ヶ月以上の長期休職を経験している場合、転職後の手続きや書類を通じて発覚するリスクは決して低くありません。ここでは、休職歴がバレてしまう代表的な3つのケースを解説します。事前にリスクを把握しておくことで、適切な対応策を準備しましょう。

源泉徴収票の給与額から疑われるケース

転職先に休職がバレるもっとも多い原因が、源泉徴収票の提出です。

転職すると、年末調整のために前職の源泉徴収票を新しい勤務先に提出するよう求められます。源泉徴収票にはその年の1月から退職日までの給与総額が記載されているため、休職期間中に給与が支給されていなかった場合、金額が通常の勤務時と比べて明らかに少なくなります。

たとえば、年収400万円の方が6ヶ月間休職していた場合、源泉徴収票に記載される支給額はおよそ半分の200万円前後です。転職先の経理担当者がこの金額を確認した際に、「在籍期間に対して給与が少なすぎる」と疑問を持つ可能性は十分にあります。

1〜2ヶ月程度の短期間であれば大きな差額にはなりにくいため気づかれないこともありますが、3ヶ月以上の休職では違和感を持たれるケースが増えてきます。源泉徴収票を確認するのは通常、経理担当者のみであり、直属の上司や同僚に直接知られることは少ないものの、経理担当者から人事に情報が共有される可能性もゼロではありません。

なお、自分で確定申告を行えば源泉徴収票を転職先に提出する必要がなくなるため、この経路での発覚を避けることは可能です。ただし、「なぜ自分で確定申告をするのか」と理由を聞かれることもあるため、副業をしているなど合理的な説明ができるようにしておく必要があります。

住民税の納税額から推測されるケース

源泉徴収票ほど直接的ではありませんが、住民税の納税額から休職を推測されることもあります。

住民税は前年の所得をもとに計算され、会社の給与から毎月天引き（特別徴収）されるのが一般的です。休職によって前年の収入が大幅に減少していると、翌年の住民税額も通常より低くなります。転職先で給与天引きが始まった際に、毎月の住民税額が同程度の給与を受け取っている他の社員と比べて極端に少なければ、経理担当者が不審に思う可能性があるのです。

ただし、住民税の金額を日常的にチェックしているのは経理担当者に限られます。直属の上司や同僚が住民税額を知る機会は通常ありません。また、経理担当者も前職の正確な給与額を把握しているわけではないため、「前職の給与が低かったのだろう」と解釈して特に追及しないケースも多いです。

そのため、住民税から休職が確実にバレるというよりは、「疑いを持たれる可能性がある」程度のリスクと考えておくのが妥当でしょう。とはいえ、小規模な会社で経理と経営者が近い距離にある場合などは、情報が共有されやすい点に注意が必要です。

面接での質問や職務経歴書から発覚するケース

書類手続き以外にも、選考過程そのもので休職歴が明らかになるケースがあります。

まず、職務経歴書においてです。職務経歴書は業務内容や実績を時系列で詳しく記載する書類であるため、休職期間が長い場合は「この期間に担当した業務や実績の記載がない」と採用担当者が気づくことがあります。在籍期間は長いのに記載されている業務経験が短い、昇進や異動の履歴が不自然に少ないといった点から、「何か事情があったのではないか」と推測されることも少なくありません。

次に、面接での質問です。「直近の業務について教えてください」「この期間は具体的にどのような仕事をしていましたか」と聞かれた際に、回答に詰まったり内容に一貫性がなかったりすると、面接官に違和感を与えてしまいます。休職していた時期の業務について説明を求められることは珍しくないため、事前にどう答えるか準備しておかなければ、不自然な受け答えから発覚するリスクが生じます。

さらに最近では、企業がリファレンスチェックを実施するケースも増えています。前職の上司や同僚に勤務状況を確認する過程で、休職の事実が伝わることも考えられます。また、SNSの投稿内容から休職中であることが推測されるケースもあるため、転職活動中のSNSの取り扱いにも注意が必要です。

いずれのケースにおいても、後から「隠していた」と思われることが最大のリスクです。発覚する可能性がある以上、あらかじめ自分から伝えておくほうが、結果として信頼を得やすいといえるでしょう。

休職歴がバレた場合のリスクと対処法

休職歴を伝えずに転職活動を進め、入社後にその事実が発覚してしまったら、どのような影響があるのでしょうか。「バレたらクビになるのでは」と不安を感じている方も多いかもしれません。

結論からいうと、休職歴が発覚したからといって、ただちに解雇や内定取り消しになるわけではありません。しかし、伝え方や状況次第では、職場での信頼関係に深刻な影響を及ぼす可能性があります。

ここでは、休職歴が転職先に知られた場合に起こりうるリスクと、万が一バレてしまったときに取るべき対応について解説します。

内定取り消しや信頼低下のリスク

休職歴が転職後に発覚した場合、想定されるリスクは大きく分けて3つあります。

1つ目は、内定取り消しのリスクです。 内定を承諾した時点で企業と応募者の間には条件付きの雇用契約が成立しているため、休職していたという事実だけを理由に内定を取り消すのは、企業側にとってもハードルが高い判断です。ただし、面接の場で休職歴の有無を直接聞かれていたにもかかわらず「ありません」と虚偽の回答をしていた場合は、経歴詐称として内定取り消しの正当な理由と認められる可能性があります。特に、休職の原因が業務遂行に支障をきたす健康上の問題であり、それを意図的に隠していたと判断された場合はリスクが高まります。

2つ目は、職場での信頼低下です。 たとえ解雇や契約解除にまで至らなくても、「入社前に隠していた」という事実は上司や人事担当者との信頼関係を損なう原因になります。「ほかにも何か隠しているのではないか」と疑念を持たれてしまうと、その後の業務評価や人間関係にも影響が及びかねません。入社直後は特に信頼を築く大切な時期であるため、このタイミングでの発覚はダメージが大きくなりやすいです。

3つ目は、再発時の対応が難しくなるリスクです。 休職の原因が病気やメンタルヘルスの不調であった場合、万が一転職先で同様の症状が再発した際に、事前に申告していなかったことが問題視されることがあります。企業側が適切なサポート体制を整える機会を失っていたことになるため、「事前に知っていれば配慮できた」と受け取られ、本人にとっても働きにくい状況を招いてしまいます。

バレた場合の誠実な対応方法

では、実際に休職歴が転職先に知られてしまった場合、どのように対応すればよいのでしょうか。もっとも大切なのは、ごまかさずに事実を認め、誠実に向き合う姿勢を見せることです。

まず、聞かれたら素直に認めましょう。 バレた事実をさらに隠そうとしたり、取り繕おうとしたりするのは逆効果です。小さな嘘を重ねることで信頼は一層失われてしまいます。「体調を崩してしまい、一定期間お休みをいただいていました」など、冷静に事実を認めることが第一歩です。

次に、休職の理由は簡潔に伝えましょう。 詳細を語りすぎる必要はありません。「病気の治療に専念していた」「家族の介護に対応していた」など、端的に説明すれば十分です。むしろ、長々と弁明するほうが言い訳がましく聞こえてしまい、かえって印象を悪くする可能性があります。

そして、現在は問題なく働けることを明確に伝えましょう。 企業側がもっとも懸念するのは、「また同じ理由で休職するのではないか」という点です。「現在は完全に回復しており、医師からも就業の許可を得ています」「通院の必要もなく、安定した状態で勤務できています」など、今の健康状態に問題がないことを具体的に示すことが重要です。医師の診断書がある場合は提出を申し出ると、より説得力が増します。

最後に、伝えなかったことについて率直に謝りましょう。 「選考の段階でお伝えできず申し訳ありませんでした」と一言添えるだけで、印象は大きく変わります。休職歴そのものよりも、それを隠していたことへの不信感のほうが企業にとっては重い問題です。謝罪と誠実な説明をセットで行うことで、信頼回復の糸口をつかむことができるでしょう。

休職は誰にでも起こりうることであり、それ自体が評価を決定的に下げるものではありません。重要なのは、発覚した後の対応です。隠し通すことよりも、誠実に向き合うことのほうが、長い目で見てキャリアにとってプラスに働くことを覚えておきましょう。

休職を不利にしない面接での伝え方と注意点

履歴書や職務経歴書に休職歴を記載した場合、面接でその内容について深掘りされることはほぼ確実です。また、書類に記載していなくても、職歴の空白期間やブランクについて質問されるケースは少なくありません。

面接で休職について聞かれたとき、後ろめたさや不安から曖昧な受け答えをしてしまうと、かえって面接官の不信感を招いてしまいます。逆に、伝え方さえ工夫すれば、休職経験を「困難を乗り越えた強さ」としてポジティブな印象に変えることも可能です。

ここでは、休職を選考のマイナス材料にしないための面接での伝え方と、避けるべきNG対応について解説します。

前向きな姿勢を見せる回答例

面接で休職理由を聞かれた際にもっとも大切なのは、事実を正直に伝えつつ、現在は問題なく働ける状態であることを前向きに示すことです。過去の事情を長々と説明するよりも、「今の自分は大丈夫」「これからしっかり貢献したい」という意志を明確に伝えることに重点を置きましょう。

以下に、休職理由別の回答例を紹介します。

【病気・ケガの場合】

「前職では体調を崩してしまい、〇ヶ月間の休職をいただきました。休職期間中はしっかりと治療に専念し、現在は完治しております。医師からも通常勤務に問題ないとの診断を受けており、体調管理にも以前より意識的に取り組んでおります。」

【メンタルヘルス不調の場合】

「前職で体調を崩し、一定期間お休みをいただいておりました。その間に十分な休養と専門家のサポートを受け、現在は回復しております。この経験を通じて、自分自身のストレスとの向き合い方やセルフケアの大切さを学びました。今は安定した状態で、業務に支障なく働けると考えております。」

【介護・育児の場合】

「家族の介護が必要になり、〇ヶ月間休職しておりました。現在は介護施設の利用が決まり、家庭の状況も安定しております。仕事に集中できる環境が整いましたので、これまでの経験を活かして御社に貢献したいと考えております。」

いずれの回答にも共通しているのは、「過去の事実を簡潔に述べる → 現在は回復・解消している → 前向きな意欲を示す」という3段階の構成です。この流れを意識するだけで、面接官に与える印象は大きく変わります。

休職中に取り組んだことをアピールする

休職期間をただの空白として説明するのではなく、その間に何に取り組んでいたかを具体的に伝えることで、主体性や成長意欲をアピールできます。面接官は「休職していたこと」そのものよりも、「その期間をどう過ごし、何を得たのか」に関心を持っています。

アピールできる取り組みの例としては、以下のようなものがあります。

資格取得やスキルアップの学習： 「休職中にTOEICのスコアを〇〇点まで伸ばしました」「業務に関連する〇〇の資格を取得しました」など、具体的な成果を示せると非常に効果的です。
オンライン講座や読書を通じた自己研鑽： 「〇〇分野のオンライン講座を受講し、知識を深めました」「業界のトレンドに関する書籍を読んで理解を深めました」といった学びの姿勢も好印象につながります。
体調管理やセルフケアの習慣化： 「運動習慣を身につけ、体力の回復に努めました」「生活リズムを見直し、安定した状態を維持できるようになりました」など、健康面での改善も立派なアピール材料です。
ボランティア活動や副業的な経験： 体調が許す範囲でボランティアに参加したり、フリーランスとして小規模な仕事に取り組んだりした経験があれば、社会とのつながりを維持していた証として評価されやすくなります。

大切なのは、休職期間を「何もしていなかった時間」ではなく、「次のステップに向けて準備していた時間」として語ることです。たとえ大きな成果がなくても、自分なりに前向きに過ごしていたことを伝えるだけで、面接官の印象は大きく変わります。

面接で避けるべきNGな伝え方

休職について面接で伝える際には、いくつかのNG対応を避ける必要があります。悪気がなくても、伝え方を誤ると採用担当者にマイナスの印象を与えてしまいかねません。

① 前職の会社や環境への批判・愚痴

「上司のパワハラが原因で休職しました」「職場環境が劣悪で体調を崩しました」など、前職への不満を前面に出す伝え方は避けましょう。たとえそれが事実であっても、面接官には「この人はうちの会社でも同じ不満を抱えるのではないか」という懸念を与えてしまいます。前職の環境に言及する場合は、「環境との相性が合わなかった」程度にとどめ、それよりも自分がどう対処し、何を学んだかを語るほうが建設的です。

② 休職理由を曖昧にしすぎる、または話を逸らす

「ちょっとした事情がありまして…」「いろいろあったのですが…」といった曖昧な回答は、面接官にかえって不信感を抱かせます。具体的な病名まで述べる必要はありませんが、「体調を崩した」「家庭の事情」など、最低限の理由は明確に伝えましょう。質問を避けようとする姿勢は「何か重大なことを隠しているのでは」と思われる原因になります。

③ 過度に自分を卑下する、謝りすぎる

「ご迷惑をおかけするかもしれませんが…」「こんな経歴で申し訳ないのですが…」と必要以上にへりくだるのもNGです。自信のなさが伝わってしまい、「この人に仕事を任せて大丈夫だろうか」と不安にさせてしまいます。休職は誰にでも起こりうることであり、それ自体を恥じる必要はありません。事実を淡々と伝え、前を向いている姿勢を示すことが何より重要です。

④ 嘘をつく

休職の事実を聞かれているのに「休職はしていません」と嘘をつくのは、もっとも避けるべき行為です。前述のとおり、入社後に源泉徴収票や住民税などから発覚する可能性は十分にあります。選考段階での虚偽の申告は、内定取り消しや懲戒処分の正当な理由になりえます。言いたくないことは「詳細は控えさせていただきたいのですが」とやんわり断ることもできるため、嘘で切り抜けようとするのは絶対に避けましょう。

職務経歴書での休職期間のフォローの仕方

履歴書と並んで転職活動で重要な書類が職務経歴書です。職務経歴書は業務内容や実績を時系列で詳しく記載するため、休職期間が長いほど「この期間に何をしていたのか」が目立ちやすくなります。

履歴書では入社日と退社日を記載するだけで済みますが、職務経歴書では具体的な業務の流れを書くため、休職によるブランクが空白として浮き彫りになりがちです。この空白を何のフォローもなく放置してしまうと、採用担当者に「説明できない期間がある」と不安を持たれてしまいます。

ここでは、職務経歴書において休職期間をどのように扱い、前向きな印象に変えていくかを解説します。

職務経歴書で空白期間を補う書き方

職務経歴書に休職歴を記載する際は、履歴書と同様に事実を簡潔に書くことが基本です。ただし、職務経歴書は履歴書よりも記載スペースに余裕があるため、休職の経緯と現在の状態についてもう少し丁寧に補足することができます。

書き方としては、該当する時期の職務内容のあとに、休職期間を一つのブロックとして記載する方法が一般的です。

【記載例①：病気療養で休職した場合】

20XX年X月〜20XX年X月　病気療養のため休職 体調不良により休職。休職期間中は治療に専念し、20XX年X月に復職。現在は完治しており、業務遂行に一切の支障はありません。

【記載例②：介護のために休職した場合】

20XX年X月〜20XX年X月　家族の介護のため休職 家族の介護に伴い一時的に休職。20XX年X月に介護体制が整ったことを機に復職。現在はフルタイムでの勤務が可能な状況です。

【記載例③：休職後そのまま退職した場合】

20XX年X月〜20XX年X月　健康上の理由により休職 療養に専念するため休職し、20XX年X月に退職。現在は回復しており、医師からも就業可能との診断を受けています。

ポイントは、休職の事実を隠さず記載しつつ、「過去の話である」「現在は解決済みである」という印象を明確に与えることです。休職期間の記載が終わったら、その後の職務内容やスキルの記述に自然につなげましょう。空白期間をきちんと説明したうえで、それ以外の実績やスキルに目を向けてもらえるよう意識することが大切です。

また、在籍期間と実務経験の期間に大きなズレが生じる場合は、職務経歴書の冒頭にある「職務要約」欄で簡潔に触れておくのも効果的です。たとえば、「在籍期間中に〇ヶ月間の休職期間がありますが、現在は問題なく就業可能です」と一文添えておくだけで、採用担当者は安心して読み進めることができます。